フリー戦略

アイディア

無料で商品・サービスを提供しても何故稼げるのか?

本日の記事は、無料で商品・サービスを提供しても、利益を得ることができるフリー戦略のお話です。

無料サービスの代表格といえば「スマホアプリ」ではないかと思います。

私もスマホに多くのアプリを入れていますが、その殆どは無料のものです。

「あ!、このアプリ便利だな、欲しい」と感じるアプリがあっても「有料」となっていたら、同じような機能をもった無料のアプリを探してインストールしてしまいますね。

アプリをインストールするとき、「これって、どうやって開発コストを回収して利益を出すのだろう?」という思いがいつも頭の中に浮かびます。

あなたも何か無料サービスを利用しようとしたとき、

「このサービス無料だけど、どうやって儲かっているのだろう?」
「このサービス無料だけど、どんな意図があるのだろう?」

このような思いを持ったことがあるのではないでしょうか?

さて、サービスや物を無料で提供して、利益または利益に準ずるものを得る方法を「フリー戦略」と言います。

この戦略は、クリス・アンダーソンの著書「フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略」で紹介され、一躍脚光を浴びました。

しかし、このフリー戦略は日本でもかなり昔から存在しますよね。

健康食品・サプリなどの無料サンプルや、スーパーなどで行っている無料の試食もそうですね。また、私の家の近くのスーパーでは「ミネラルウォーター」を無料で提供しています。といっても、ボトルに入ったものではなく、自分で容器を持参してそれにミネラルウォーターを自分で入れる仕組みです。

これは、無料のミネラルウォーター欲しさにスーパーに来た人に、スーパーの商品を買ってもらうためのフリー戦略ですね。

では、ここから本題に入っていきましょう。

フリー戦略には4つの種類があります。それぞれについてご紹介しますね。

直接的内部相互補助モデル

これは、「商品・サービスを購入するともう一つおまけ」というモデルです。このモデルはよく見かけます。最近では宅配ピザチェーンのピザーラが「お持ち帰りで1枚買うともう一枚が無料」というキャンペーンを行っています。居酒屋などではハッピータイム(おおよそ開店から18時までに設定されていることが多い)にアルコールを1杯オーダーすると好きなつまみが1品無料というサービスを提供しているお店もあります。人間は「○%OFF」よりも「無料」の方に弱いものですから、この習性を利用したモデルです。

フリーミアムモデル

これは、まず、商品・サービスを無料で提供します。次にそれらの無料の商品・サービスの提供を受けた人の中の一部が有料の商品・サービスを購入することで利益を上げるモデルです。

例えば、写真の素材を無料で提供しているWebサイトがありますが、ここでは自分が欲しい写真を探し出すためキーワードで検索する回数が一定回数を超えると、その日はもう検索することができなくなります。検索したいのなら有料サービスの購入を勧められます。また、スマホのアプリなどでは、ある特定の機能を使いたいなら有料になる仕組みを取り入れているものが多くあります。また、企業が見込み客を集めるために作成するホワイトペーパーなどもこのモデルに該当するでしょう。

三者間市場モデル

商品の購入者、サービスの利用者が、無料でこれらを手にするために第三者がその費用を負担します。フリー戦略としては最もポピュラーなモデルです。

具体的な例では、民放のテレビやラジオ、また、YouTube、Yahoo!、Googleなどがわかりやすいでしょう。これらのサービスは全て「広告主」が支払う広告料が原資となり運営されています。

上記に挙げたサービスは、私達の生活に深く溶け込んでいて、もはや生活インフラと言っても言い過ぎではないかもしれませんね。そう考えると広告主の方に深い感謝の気持ちが芽生えてしまいます。

また、コンビニや、鉄道などの駅構内に置いてあり、無料で読める「転職情報誌」「住宅情報誌」もこのモデルですね。

非貨幣経済モデル

非貨幣経済モデルとは、注目や評判などの金銭以外の価値を得るためのモデルです。他のモデルと比較すると少しわかりにくいかもしれませんね。

例えば企業が運営するオウンドメディアに記載の情報の中には、ある特定の情報を求めている人にとっては非常に有益なものが数多くあります。これらは当たり前ですが、無料で提供されます。

次のオウンドメディアは大塚製薬が運営する「睡眠」に関する情報をまとめています。

https://www.otsuka.co.jp/suimin/

個人がアフィリエイト目的で作成したものではありませんから、ここに掲載されている情報には信頼感を置くことができますよね。

また、OKWEB、Yahoo知恵袋、Wikipedia、Retty(実名型グルメサービス)、クックパッド(レシピサイト)なども非貨幣経済モデルです。これらのサービスは他人への貢献欲求や承認欲求などがその推進力となり運営が成り立っているといえます。

いかがでしたでしょうか?

売り上げアップを目指すとき、有料ありきではなく「無料でも稼げないか?」という発想を入れることができればその戦略の幅が広くなりますね。

本日は以上です。

お読み頂きありがとうございました。

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