企業PRにYoutubeを利用することは、今や一般的になりつつあります。
また、Youtubeチャンネルを開設する企業も増えています。
（Youtubeチャンネルとは、自社で開設できる放送局のようなイメージです）
チャンネルのイメージが具体的に湧かないという方は、実際のチャンネルを見てください。
いかがですか？
イメージができましたか？
大手企業のチャンネルは、どこも見た目が同じような感じです。
「パッと見た」だけで、どこの会社なのかすぐに分かるように作られていて、そこにアップされている動画コンテンツも、その企業のCMや広告などが中心になっています。
しかし、昨年、野村證券が作成したチャンネル「マネーの亀」は一味も二味も違います。
いかがですか？
パッと見ると、いかにもユーチューバーが作成したような雰囲気とデザインです。
これを見る限り、野村證券が管理運営するチャンネルとは分からないです。
チャンネル、「マネーの亀」では、人気ユーチューバーである「瀬戸弘司氏」をメインキャストに起用しました。
彼のYoutubeチャンネルには、「152万人」ものフォロワーがいて、日本でも有数の人気ユーチューバーです。
チャンネルの内容は、「知らないと損、知って得する」をキーワードに、若者代表として、資産運用に関する疑問質問をプロに尋ねたり、お金に関する考えを深めたりする内容となっています。
野村證券がこのチャンネルを開設した理由は、若者の金融リテラシー（お金の知識・判断力）の向上を図るためだとか。
2016年3月に金融広報中央委員会が行った金融リテラシー調査によれば、学生及び若年層社会人の正答率が低いという結果が得られました。
また、「金融教育」を求める声に関しては、金融教育を「行うべき」との意見が62.4%と高いものの、実際に「受けた」という回答は8.3%と低く、ニーズと実施状況のギャップが課題として認識されています。
学生、若年層社会人の金融リテラシーが高くなれば、いずれは野村證券等の金融機関にとっても未来の顧客になる可能性が高くなるわけです。
今回、ご紹介した野村證券のYoutubeチャンネルは、直接的な企業ＰＲではなく、間接的な角度から未来の顧客を開拓するためのＰＲチャンネルだと言えます。
今後は、このようなＰＲ動画が増えてくる可能性が大きいのではないでしょうか？
■最近増えているSNS検索
あなたは、知りたいことがあるとき何を使い調べますか？
おそらく100%近くの人が、GoogleやYahooなどの検索エンジンと回答すると思います。
スマホが大きく普及したおかげで、私達は仕事先でも、テレビを観ているときでも、お酒を飲んでいるときでも、電車の中でも「あれ？これってなんだっけ？」と思うとすぐ、スマホに搭載の検索エンジン（主にGoogle）で調べることができます。
これって本当に便利なことですよね。
今の20代くらいまでの人にとっては当たり前の光景も、35歳くらいから上の年齢の人にとっては「本当に便利なことだよね～」と賛同していただけると思います。
しかし、しかし、最近の10代の若年層の検索方法はちょっと変わってきていることをご存知ですか？
なんでもかんでもGoogleで検索するという傾向ではなくなっているのです。
10代の若年層は、検索に「Twitter」や「Instagram」を使うケースが増えているのです。
少し古く、2年前の調査になりますが、LIDDELL株式会社が、若者100人を対象にアンケート調査を行いました。
最近、よく使っている検索についてたずねたところ、1位「Google」（33%）、2位「Twitter」（31% ）、3位「Instagram」（24%）、4位「Yahoo!」（12%）となりました。
GoogleとTwitterが肉薄しています。
ただ、若年層はGoogleとSNSを検索意図で使い分けているのです。
具体的には次のような傾向があります。
GoogleやYahoo!=わからないことを探すときや、正しい情報を知りたいときに利用
Twitter＝速報、ニュース、ライブ情報、ゴシップ・トレンド
Instagram＝画像をもとにした情報を探すとき。髪型、洋服、ネイル、メイクなど
このように聞くとなるほどと思いますね。
Google、Twitter、Instagramの特性にあった検索の仕方です。
私も、電車に乗る前に、その電車が動いていないという情報を知ったときは、Twitterで検索します。
交通情報サイトに乗っていない生のリアルな情報を得ることができますから。
「アッチィ～、電車が止まって30分も経っている。エアコンも止まってるし」
というツイートを見たときは、なんかすごく生々しく感じたことを鮮明に覚えています。
その光景がリアルにイメージできるというか・・・
30代以上になると何でもかんでもGoogleで検索するという方は多いのではないでしょうか？
これからは、自分が本当に欲しい情報によってツールを使い分けるというのも大事かもしれませんね。
