昨年の12月あたりから、グーグルの検索結果に表示されるスニペット（説明文）の文字数が一気に倍以上になりました。

気がついた人はいますか？

検索結果に表示される説明文が一気に250文字に増えたのです。
（ホームページによってはこのスニペットの文字数が少ない場合もあります）

ちなみにスニペットと聞いてもわからない人のために少し説明をしておきます。まず次の図を見てください。

上の図の赤い線で囲ってあるところがスニペットと呼ばれるところになります。
（「初詣」で検索した結果です）

検索エンジンを使い調べ物をしている時、あなたは何を基準に検索結果をクリックして内容を表示させますか？

おそらくほとんどの方は、検索結果に表示されているタイトルと、その下の説明文いわゆるスニペットを読んでクリックするかどうかを判断していると思います。検索結果の上位にあれば必ずクリックされるというわけではありません。タイトルとスニペットの出来栄えがクリック率を大きく変えます。

ユーザーは、検索結果一覧に表示されているタイトルとスニペットを読んで、自分が求めているページかどうかを判断しています。ここに表示される文字数が増えたということは、検索エンジンから集客をしている企業にとってはチャンスです。つまりスニペットを充実させ、クリックしたくなるような文章を書くことで、検索ユーザーを自社のホームページに誘導しやすくなるからです。

この機会に、自社の検索結果に表示されるスニペットを確認してみましょう。もし、スニペットを読んでもクリックしたくならないなら、書き換えることを検討してみてはいかがでしょうか？

では Google はこのスニペットに表示する情報をどこから得ているのでしょう。それは、多くの場合「meta descriptionタグ」と呼ばれるところからの情報です。

下記の図が「meta descriptionタグ」と呼ばれるところです（ホームページを作成する際に使用するHTMLという言語の中の一つです）

これは弊社（株式会社アネティ http://anety.biz)のTOPページに記載されている「meta descriptionタグ」です。

図は途中で切れているので全文が確認できませんが、ご紹介すると次のような文章が記載されています。

「広報PR戦略の企画・立案、メディアやSNSを活用したプロモーション、WEB・動画制作など、きめ細かくフレキシブルに対応します。」

実際の検索結果画面では次のようになります（株式会社アネティで検索した結果）

今後は、新商品・サービスを発表した後、それらを掲載したページの「meta descriptionタグ」には十分注意をもって記述したほうがいいですね。ここの文章の出来栄え次第でクリック率は大きく変わりますから。

2018年自転車シェアリングサービス元年になるか？

カーシェアリングはご存知ですよね？

では、自転車シェアリングはどうですか？

「初めて聞いた」という方のために簡単にご説明します。

自転車の共同利用サービス。バイクシェアリング、コミュニティサイクルとも称される。利用者は一定のエリア内に複数配置された拠点で自由に自転車の貸出・返却をすることができる。

https://kotobank.jp/　より引用

お隣中国ではこの自転車シェアリングサービスは爆発的に普及しています。自動車の排気ガス公害を減らすのにも一役買っているのだとか。

日本でもこの自転車シェアリングに参入する大手有名企業が出てきました。

それが、LINEとセブンイレブンです。

まずLINEから。同社は、昨年12月20日、中国で自転車シェアリング事業を展開し、すでに世界の200を超える都市でサービスを展開、登録ユーザー数も2億人以上と業界最大手の「Mobike」と資本業務提携を結んだことを明らかにしました。

写真は【http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1712/20/news076.html】より引用

このサービスに参入した理由は、「誰でも利用可能な移動手段であること」「（通勤ラッシュなどの）日本の交通事情」「2020年の東京五輪・パラリンピック」の3つをあげています。

同社では、LINE上で「予約」「決済」ができる仕組みを今年の上半期を目標に提供する予定とのことです。

次はセブン－イレブン・ジャパンです。

実はセブンイレブンでは以前から自転車の貸し出しサービスを行っていました（私は見たことがありませんでしたが）

同社は2017年11月21日、シェア自転車のサービスを拡大すると発表しました。

ソフトバンク子会社の「オープンストリート」と提携し、18年度末までに1000店に自転車5000台を設置するそうです。まず、さいたま市内の9店でスタートし、18年春をめどに川崎市と横浜市、18年度中に全国の主要都市に広げると発表しています。

同社の執行役員である藤田重人氏は、このサービスへの参入理由について、来店動機の多様化をあげています。自転車シェアリングの拠点となることでセブンイレブンへ来店する機会が増ええ、結果、本業の売り上げ増にも寄与するというわけですね。

この自転車シェアリングサービスにはここで紹介した企業以外にも参入が続いています。例えばあの「メルカリ」も自転車シェアリング事業「メルチャリ」を本年度から本格的に展開するとしています。

また、NTTドコモは2014年10月から千代田区など自治体と共同でスタートしたコミュニティーサイクルの実証実験を行っていて、東京7区のほか横浜、仙台、広島など10強の地域でサービスを展開しています。

過熱する自転車シェアリングサービス。今年は「自転車シェアリング事業元年」になるかもしれませんね。

アマゾンが着なくても試着可能な鏡を開発

昨年11月、アパレルのオンラインショッピングサイト、ZOZOTOWNを運営する株式会社スタートトゥデイは、 体型を瞬時に採寸できるボディスーツ「ZOZOSUIT（ゾゾスーツ）」の無料配布の予約受付を開始して、世間を驚かせました。

写真は【http://zozo.jp/zozosuit/】より引用

自分的には、このスーツの形状・デザインがSF映画に出てくる宇宙船のクルーを連想させ「本気でこれを無料で配るの？」と一瞬信じられない気持ちを抱いたことを覚えています。

株式会社スタートトゥデイの前澤友作社長は自身の誕生日に当たる11月22日、自身のツイッターで

「圧倒的な速度で世界中に配りまくり、体重計や体温計のように一家に一台の存在にする。世界中のお客様の体型を最も知り尽くした企業となり、データを元にひとりひとりにピッタリの服を提供する」

と話していました。

「この人のスケールは大きいなぁ～」と感動もしました。アパレル分野もなんだか変わっていくなと思っていたら今度はあのアマゾンがまた凄いものを開発しました。

アマゾンは、バーチャルで服を試着することができる鏡に関する特許を取得したのです。これは、鏡の前に立った人物にバーチャルな服を投影し、実際に試着しなくても着用時の見た目を確かめることができるというもの。

同社はこの特許に関する詳細を明らかにしていないので、これ以上の情報はわかりませんがアマゾンがアパレル分野にかなり力をいれていることが伺えますね。

野村ホールディングス傘下のインスティネット（INSTINET）でアナリストを務めるシメオン・シーゲル（Simeon Siegel）氏は、20年までにアマゾンのアパレル関連の売上高が850億ドル（9兆6050億円）に達すると予測しています。すごい額ですね。

アパレルの分野もデザイン・センス以外の要素で売り上げに差が出てくる時代になってきました。

あらゆる分野で躍進を続けるアマゾンから今年も目が離せません。