「うちはそんな大企業じゃないから、特にニュースリリースにするようなネタがないからなぁ」と嘆くPR・広報担当者や経営者の方は結構多くいらっしゃいます。

しかし、「画期的な新商品・サービス」「社会が注目するような社会貢献活動」などというネタは、大企業であっても次々と連発できるものではありません。特に業態がBtoBの企業であれば尚更です。

そこで今日の記事では、ニュースリリースのネタが無いときの対処方法をご紹介します。

１.テレビを観る

YouTubeの隆盛によって、メディアの王様であるテレビを観る人は大きく減ったとはいえ、まだまだその存在感は大きいものがあります。

特に情報番組、経済系ニュース番組は、トレンド・時流を確実に押さえていますから、そこからヒントを得ることができる機会は多いでしょう。また、テレビで放映されたことがきっかけとなって新たなトレンドが生まれることも多くありますので、外すことができないメディアといえます。

「テレビを観る時間がなくて」という人は、録画した動画をスマホで2倍速、3倍速で観るという方法もあります。

２.新聞・雑誌を読む

自社と同じ、または近い業態の企業がどのようなリリースを出しているのかチェックしましょう。

そして、そのリリースのネタを「ひねる」「ずらす」等、視点を変えて自社に取り入れることができないかを考えながら読むようにしましょう。

この世の中には100%オリジナルのアイディアというものは存在しません。全てのアイディアには基のソースがあるのです。

３.競合他社のTwitter、Instagram、YouTubeなどのSNSをチェックする

今や、Twitter、Instagram、YouTube上で企業のPRコンテンツを目にしない日はありません。最近では企業が、広告・PR・広報に割く予算は、テレビよりもインターネットメディアの方が多くなっています。

そのため、SNSをチェックするのは非常に重要です。SNSをチェックすることで他社の動向も読み取れますが、最近のトレンドもキャッチアップすることができます。

４.Googleトレンドをチェックする

Googleトレンドとは、Googleが蓄積している膨大な検索データをもとにした、人気急上昇のキーワードや、特定のキーワードの検索回数の推移をグラフで確認することができる無料で使えるツールです。現状のトレンドを如実に知ることができる優れものですから使わないのはもったいないです。

一般的なトレンドキーワードを知ることもできますし、特定のキーワードのトレンドを知ることもできます。検索回数が上がっているキーワードに自社の商品・サービスをかけ合わせて、リリースのネタにならないかを考えるのもいいでしょう。

５.Googleアラートを活用する

Googleトレンドをご存知の方は結構いますが、Googleアラートのことを知らない方は多いのではないでしょうか？

このツールは凄く便利ですよ！

気になるキーワードを登録しておくと、そのキーワードが含まれる情報がWeb上に流れた際に自動的に通知してくれます。通知の頻度も調整可能です。Gmailで通知が送られてきます。

自社が属する業界で使われる専門用語や商品・サービスなどの名称、関連用語などを登録しておくと、業界の動向をつぶさにキャッチアップすることができます。

６.記念日を利用する

日本は記念日だらけです。例えば2月9日は「肉の日」です。これを利用して「2月9日は肉の日！ご来店のお客様全員にカルビ1人前無料プレゼントキャンペーンを実施します」のような感じのリリースを流すことができます。

また、9月14日はメンズバレンタインデーです。この日は女性が男性に下着を贈る日。肌着メーカーであれば、これを利用して「男性が贈られて嬉しいと感じる下着のデザインを調査！意外なその結果とは」のようなリリースを流せますね。

７.記念日を作る

先程、「記念日を利用する」ということを書きましたが、ここでは、「記念日を作る」という内容です。

「え？記念日って作れるの？」と思うかもしれませんね。

記念日は誰でも作ることができます。

一般社団法人日本記念日協会に申請を行い、審査をパスすれば記念日の誕生となります。

記念日を作り、これを利用したリリースは実にたくさんあります。Googleアラートに「記念日」を設定しておくと他社さんのリリースを効率よく見つけることができますから、これらを参考にニュースリリースのアイディアを出すことができます。

８.アンケート調査結果を利用する

私の友人に経営コンサルタントがいます。

彼は起業当初、起業支援のコンサルティングをしていて、「起業・副業で興味のあるテーマ」という調査を行い、それをリリースし多くのメディアに露出されました。

今の社会情勢にあった調査・アンケート結果であればメディア露出しやすくなります。例えば「職種別のテレワーク導入率」「コロナ対策に関する若者の意識調査」などでしょうか。

「アンケート調査を自社で行うのは大変なんじゃ？」と思われるかもしれませんね。

実は、アンケート調査を代行してくれる会社はたくさんあります。また費用に関してもそれほど高額ではありません。質問数やサンプル数にもよりますが、30万～40万円（リーズナブルなサービスを使えば数万円）ぐらいで、ある程度のアンケート調査を行うことができます。

いかがでしたでしょうか？

今回の記事が参考になればとても嬉しいです。

お読み頂いてありがとうございました。