おにぎり

イベント

飢餓や食料難を救う「おにぎりアクション」

昨日、10月16日は、国連が制定した「世界食料デー」でした。

【画像は世界食料デー広報ページより引用】

日本では、2008年から「世界食料デー」のある10月を「世界食料デー」月間とし、日頃から飢餓や食料問題の解決に向けて活動するNGO/NPO、国連機関が共同で情報発信を行っていて、飢餓や食料問題についてわかりやすく伝えるチラシの配布やウェブサイトの運営、誰でも気軽に参加できるイベントの開催などを行っています。

今、世界では、すべての人が食べられるだけの食料は生産されているそうです。

しかし、びっくりすることに9人に1人が食事を十分に食べられていない現状があるのです。

この問題について、日本で暮らしているとまったく実感が湧かないのではないでしょうか?

私たち日本人は、「食事」ということについてはかなり恵まれています。

例えばコンビニエンスストアの売れ残ったお弁当などの、廃棄処分問題などはその象徴と言えるでしょう。

コンビニ弁当

また、昔は食事は「残すことなく食べるように」と親から躾をされました。

「お茶碗についた米粒一つも残すことなく食べるように」と親に言われた記憶があります。

最近では、糖質は太るということでレストランなどでも、ご飯を多く残す人が目立つようになっています。

そういった光景を見るたびに「世界に目を移すと、食事が満足にとれない子供たちがたくさんいるのに」と考えたりもします。

本日は、世界の食料問題解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International(以下、「TFT」)が実施する「おにぎりアクション2019」の活動をご紹介します。

「おにぎりアクション」は、TFTが世界食料デーに先だち、10月7日(月)から11月20日(水)の期間で実施するキャンペーンです。

本キャンペーンの仕組みは、おにぎりにまつわる写真を、TFT指定のハッシュタグをつけてSNSや特設サイトに投稿すると、投稿数に応じて協賛企業が寄付金を提供し、その寄付金によって、アフリカ・アジアの子どもたちに食事が届くという仕組みです。

もっと具体的にご紹介しましょう。

アクションには2パターンあります。

給食が5食届くパターンと、10食届くパターンです。

■5食届くパターン

step1
おにぎりを用意します。このおにぎりは買っても作ってもOK

step2
おにぎりを食べている写真(おにぎりだけの写真でもOK)を撮影します。

step3
写真をサイトに投稿。または、「#OnigiriAction」を付けてSNSに投稿。

step4
TABLE FOR TWOを通じてアフリカ・アジアの子供たちに給食が届きます。

実際に投稿を見てみましょう!

https://twitter.com/A0Ljo9hu6TmK0Rq/status/1184216411150770176

https://twitter.com/Juri52841195/status/1181172006080806914

 

https://twitter.com/note_kogemi/status/1183866883977568258

美味しそうで、楽しいオニギリがたくさんTwitter上にアップされていますよ!

■10食届くパターン

step1
家族でどこかにおでかけします。

step2
おでかけ先でおにぎりの写真を撮影します(おにぎりと一緒に撮影してOK)

step3
おでかけ先での、おにぎりとの写真に「#OnigiriAction#家族史上最高のおでかけ」を付けてSNSに投稿。

これにより、給食10食を日産セレナが協賛します。
※日産セレナとは日産自動車が販売する車の車種名

実際の投稿を見てみましょう!

https://twitter.com/rakiko/status/1183647548277325826

https://twitter.com/marisapo231/status/1182939333822566400

 

いやぁ、こうやっておにぎりの写真を見ていると、ものすごくおにぎりが食べたくなってきました。

おにぎりアクションは、2015年より毎年1ヵ月半開催し、2018年までの累計で約50万枚の写真が集まり、のべ148万人が参加し、累計約300万食の給食を届けているそうです。

このおにぎりアクションの協賛企業には、日産セレナ(トップスポンサー)、イオン、オイシックス・ラ・大地、伊藤園、ベネッセコーポレーション(初参加)、Mizkan(初参加)、日本航空、FiNC、旭化成ホームプロダクツ、福井県、福井県あわら市、象印マホービン等が参加しています。

協賛しているそれぞれの企業では、自社独自のキャンペーンも展開します。

例えば、今回初参加となる、ベネッセコーポレーションでは、主要事業である「教育」を切り口として、「おにぎりアクション」に関連した特別教材を用意しているとのこと。

教材は中学生・高校生と社会人が主な対象で、世界の貧困問題について学ぶ教材(中高生向け)や、「おにぎりアクション」を題材に、人を巻き込み社会を動かす「ソーシャルマーケティング」の手法を学ぶオンライン動画講座(社会人向け)を10月7日~11月20日まで無料で受講できるもの。

これらの教材は、ベネッセの「おにぎりアクション」特設サイトから利用できます。

協賛企業も自社のPRを兼ねて社会貢献ができますから、非常に有意義な活動だと思います。

日本で暮らしていると充分に食事ができるのが当たり前と思っています。

しかし、世界に目を向けると充分に食事をとれない子供がたくさんいます。

このことをしっかりと胸に刻んでおく必要があると感じました。

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